自転車と車の交通事故で大怪我をした

自動車とその他乗り物で交通事故が起きてしまった場合には基本的に自動車が悪くなってしまうのですが、被害者となってしまうのは自動車の運転手だけではなく自転車に乗っていたり、歩行者というケースもあります。
特に自動車と自転車、又は歩行者の場合には被害者がとても多くの怪我をしてしまうようなケースもありますので、加害者としては十分な保証を行っていかなくてはなりません。

しかし加害者としては少しでも保証を少なく済ませたいといった気持ちがあるため被害者が承諾する前の段階で保証を打ち切り、早く示談を成立させたいといった気持ちが先立ってしまうことがあります。
そうなると被害者としては満足いくだけの保証が受けられなくなってしまうので安易に示談に応じるべきではないと言われていますが、実際にそういった体験をした人もたくさんいるようです。

最後まで粘ってよかった

僕が20代の頃、仕事に行くのに自転車を使っていたのですが、ある時交通事故の被害者になってしまったことがあります。
暗い夜道だったのですが自転車には周囲から把握できるようにLED のライトをつけて走行していました。
ちょうど信号が青になったので走り出したところ、これまで僕が走ってきた方向の後ろからすごい勢いで自動車が右折をしてきました。
そのため横断歩道を渡っていた僕は交通事故の被害者になってしまったのですが、この事故でとてもひどい怪我をしてしまいました。

骨折は3ヶ所あり、その他にも全身打撲などの症状が出ていたので仕事を休んで病院に通わなくてはならなかったのですが、事故から2ヶ月が経過した頃か会社側から、症状固定にしてほしいと言う内容で保険会社から連絡がありました。
まだまだ僕自身は痛みがとても強くここで保証がきれてしまうととても困ると思ったので、症状固定にされると困りますと言う話をしたのですが、保険会社のスタッフは、なにかと理由をつけてすぐにでも症状固定として示談へと運びたいような口ぶりでした。

僕はその時自転車だったので自分が加入した保険を使用することはできず、どうしようかと考えていたところ、インターネットで似たような人はいないかと探しているうちに僕と同じように交通事故の被害者になってしまった人の話を読むことができました。
やはり僕と同じように保険会社から症状固定を言い渡されてしまうギリギリのタイミングで弁護士さんに相談したという内容が書かれていたので、僕も弁護士に相談しようと思い過去に交通事故を経験したことがある会社の先輩に相談し、弁護士さんを紹介してもらいました。

その結果、医療機関を含めてまだまだ治療が必要なことを証明することができたので症状固定とはならず十分な治療が受けられることになったのですが、その次に問題になってきたのは後遺障害についてでした。
足を骨折してしまったのですが事故の前に比べるとなんだか足の動きが鈍くて、時々痺れてしまうようなこともあったため症状固定になってから後遺症害認定のための申請をしたいと考えていたところ、保険会社から、また早く症状固定にしてほしいという連絡がありました。
しかし後遺症についての申請をするつもりでいることを伝えたら、特に外見的な大きな傷等もないし控除は認められないので示談にしましょうと言われたため、ここでもやはり同じ弁護士さんに相談して後遺障害に対しての診断を行うことを待ってから示談へと進むようにアドバイスをもらいました。

もちろんその間にも保険会社からは何度も連絡がありましたが、こうした保険会社からの話には応じず申請を行うことができました。
申請をして様々な検査を受けた結果後遺症は残ってないということになったのでとても安心したのですが、弁護士さんに相談しなければ保険会社の言うままに示談に応じていたと思います。
しっかりと検査を行った上で特に問題がないと自分で納得することができたので安心ですが、弁護士さんに相談せずに示談に応じていたら、いつまでも不安な状態が続いていたかもしれません。
交通事故について詳しい知識を持っていなかったので弁護士さんに色々とアドバイスをもらえたことは本当に良かったと思っています。

やっぱり僕のように交通事故に対して様々な知識を持っていない人はたくさんいると思いますが、知識がなければ、損をしてしまうということも実感しました。
交通事故が起きた時には早めに弁護士さんに様々なことを相談していく方が良いのかもしれません。”

交通事故で弁護士にお願いした際の費用

“自動車の任意保険に加入する際にどのような付帯内容を選ぶのかというのは、ライフスタイルや車の使用状況など様々な状況によって違ってきます。
しかし、なかでも特にニーズが高いと言われているのが弁護士特約と呼ばれるものになります。
交通事故にあって被害者と加害者側でストレートに示談が行えない場合には弁護士さんの力を借りて示談に向かって話し合いをしていくことや、保証金について様々な交渉を行って事がありますが、当然ながら弁護士さんの力を借りるということは弁護士費用が必要になりますので、ここでの費用はどのように捻出するかが非常に大きな問題となってきます。

被害者であった場合には、加害者側から弁護士費用に関しても支払われるのですが、加害者になってしまった場合などは弁護士特約を付けていなければ自腹で弁護士費用を支払わなくてはなりません。
また上記のようにストレートに示談とならなかった際には特に弁護士さんに相談することで有利に示談まで運ぶので、このような部分からも最終的に弁護士費用を懸念して、任意保険に付帯させておく人もいるようです。

友人に勧められて弁護士特約を付けていて良かった

私の友人が保険会社で働いているので自動車保険を契約する際にも様々なことを聞きながら選ぶようにしました。
私自身は正直弁護士特約は必要ないと思っていたのですが、万が一のために絶対付帯させておいた方が良いと強く勧められたので、あまり需要はないだろうと思いながらも付帯させていました。
そんな中保険に加入してから2年が経過した頃、交通事故の被害者になってしまい、長期間仕事を休まなければならなかったのですが、先方の保険会社からしっかりと休んだ間の給与補償が支払われず、どうにも納得がいかない状態になってしまいました。

私は有給休暇を可能な限り使用して会社を休んでいたのですが、有給休暇を使っているのであれば休業補償としての扱いはできないと言われてしまい、どうしようかと友人に相談したところ弁護士特約を使って先方の保険会社にしっかりと補償を行ってもらう方が良いと言われたので、担当の弁護士さんにお願いしました。
その結果、もちろん休業補償をしっかりとしてもらうことができたのですが、これだけではなく仕事を休んだことや後遺症にはならなかったものの、顔にも傷を負ってしまったのでこのような部分について慰謝料の請求を行ってくれたので、私自身が考えてもいなかったような金額で最終的な支払いが行われました。
弁護士さんが間に入るだけで賠償金額がこんなにも高くなるとは知らなかったので、友人のアドバイスを聞いて付帯させておいて正解だと思いました。

もちろん弁護士費用の支払いに関しては先方の保険会社から行われましたが、もし私が加害者になってしまった時にも弁護士特約を付帯させておくだけで費用はとてもリーズナブルに様々な交渉などを行ってくれるので絶対に必要だと言っていた友人のアドバイスは的確だったと思いました。
弁護士特約があるだけですぐに担当の弁護士さんに相談することができたのも助かりました。
わざわざ自分で弁護士さんを探すとなればまずは、前もって着手金などを支払わなければならないと思うし、このような部分で私は当時お金を持っていなかったので弁護士特約を付帯させていたことでスピーディに相談が出来たのも本当に助けられました。

それに万が一相手が無保険だった場合には相手の保険会社などがないので弁護士費用なども損害賠償額に含まれるのは難しく、支払われないことが多いという話も耳にしたので、やっぱり付帯させておくのが正解だと実感しました”